民間の「医療保険」は私たちにとって必要か。

最近、「医療保険」について検討する機会がありました。
民間の医療保険に入る必要はあるのか、と言う点です。

結果として「必要ない」と判断したのですが、その理由について記載していきます。

端的に結論を言ってしまうと、「公的保険」と「貯蓄」でいざと言う時も十分にまかなえそうだからです。

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日本は「公的保険」が恵まれてる。

現在の日本は、「国民皆保険制度」を導入しています。
国民一人一人が保険料を出し合い、支え合うと言う制度ですね。

先進国の中では「民間保険中心」の国もありますし、無保険の国民を多く抱えている国もあるそうです。それを考えても、日本は本当に恵まれていますね。

公的保険からどんな恩恵があるのか。

私たちも、決して安くない保険料を支払っているわけですが、その恩恵は大きいと感じています。

特に以下4つをあげます。

①医療費の負担は1〜3割のみ。
病気や怪我で医療費がかかっても、実際にかかった医療費の1〜3割以下の自己負担で済みます。
※これは年齢や所得によって異なります。
②高額療養費制度
月額の医療費(自己負担)の最大値は、年収などによって予め定められています。医療費がどれだけ高額でも、その月における一定額を超えた場合には、その超えた金額が公的保険から払い戻されるという制度です。例えば、平均的な所得世帯で言うと、1ヶ月の負担上限金額は8〜9万円程度ですむことになります。
③傷病手当金
例えば、病気やケガで療養のために会社を休まなければならなくなった場合に受けれる給付金です。会社を休んで4日目以降の日から、最長1年半にわたって支給されます。どのくらい支給されるのか。簡単に言ってしまうと、お給料平均金額の2/3程度です。
④遺族年金
※これは保険ではなく年金の制度です。
もしも配偶者が亡くなってしまった場合、扶養されていた方は遺族年金が受け取れます。遺族厚生年金の額は、亡くなった人が将来受け取れるはずだった老齢年金の3/4程度の額になります。

どんな人が民間の医療保険に必要なのか。

このように、公的保険は充実しています。
恐らく日本に住むほとんどの人にとって、これだけあれば十分なのではないでしょうか。
もちろん、本当に少ない確率で一部の方達にとっては「民間の医療保険も必要だった」と言う例外もあるでしょう。

例えば。
「高額療養費制度」のおかげで、入院しても1ヶ月8万程度に抑えられると記載しました。しかしこれは、食事代や差額ベット代(希望して個室等に入院する場合に発生)は含まれていません。それらを負担出来るだけの貯蓄があれば良いですが、それだけの蓄えがない場合には、もしかしたら民間の医療保険の検討も必要かもしれません。

まとめ

そもそも医療保険とは、いざと言うときにお金に困らないために入るものですよね。
そうであるならば、もしもの時のために、その最低限の蓄えが作れるのであれば医療保険は不要ですよね。つまり、医療保険にかけるお金があるならば、貯蓄に回すべきとも言えそうです。

もちろん例外があって、貯蓄が出来ない一定期間があるならば、医療保険も検討の必要がある、と言った感じでしょうか。その場合、見直すのは保険ではなく家計管理なのかもしれませんが。

結論ですが、民間の医療保険は今のところ不要です。

普段、あまり気にせずに健康保険を支払ってしますが、病気や怪我の場合に、大きく役に立ちます。こう言う知識は知っておいて損はなさそうですね。

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